65歳以上のシニア消費は本物か

　60～65歳を超えても「シニアとは呼ばれたくない」というのが多くの男性の本音である。とはいえ、生活も遊びもなるべく安価にあげて、配偶者と共に家計を切り詰めて無難に過ごしたい。でも仕事は続けたい…。この各要素がほどよくブレンドされた商品やサービスがシニア消費と言われるマーケットを支えている。
　そのキーワードは、アンチェイジング（若さ）でさりげなく自尊心をくすぐり、エルダー（熟練者）と呼んでもあまり喜ばれない。売り手側は消費者に5歳くらい若返ったような錯覚を魅力的な商品やサービスで満足させる商品開発がポイント。
今では「高齢者は65歳以上」との線引きは時代遅れで、平均寿命も80年時代である。今年は団塊世代（1947～1949年）の最も早い世代の1947年（昭和22年）生まれが65歳に達する。
　専門家や識者はこの層に対して「お金も時間もゆとりのあるシニアを中心に消費活動が活発化する」と太鼓判を押すが、過去に消費に大きく貢献した証はない。総務省の「家計調査」によると、国内の貯蓄額全体の約6割が60歳以上の世帯主で占めている。住宅ローンなど大型ローンの返済も終え、負債残高も少ない。
　今後、60歳台を現役世代並に位置付ける仕組みを作り、弱者の枠から外し、支える側に立つ評価こそ、消費喚起の原動力となろう。新団塊族はライフスタイルを確立する途中ともいわれるから、これも動機付けとなろう。